特定商取引法に基づく表記

事業者情報

事業者名
Rapid Japanese Training(日本語速習トレーニング)
運営統括責任者
ISHIKAWA MEIJI
所在地
札幌市中央区南2条西7丁目1-5 2・7ビル2F
電話番号
記載なし(現在、電話でのお問い合わせには対応しておりません)。
お問い合わせはすべて、以下のメールアドレス宛にお願いいたします。
support@rapid-jt.com
原則として2営業日以内にご返信いたします。
メールアドレス
support@rapid-jt.com
サイトURL
https://rapid-jt.com/

販売する商品・サービスについて

本サイトでは、日本語学習用のオンライン教材・トレーニングサービスを提供します。
日本語の語彙・文法・聴解・読解などの学習コンテンツを、Webブラウザ上で利用できるデジタルコンテンツ・オンラインサービスとして提供します。

現在は一部コースを無料で提供しており、有料プランの内容・価格については、提供開始時に本ページおよび料金ページで案内します。

販売価格

各商品・サービスのページ(コース紹介ページ・料金ページなど)に税込価格を表示します。
キャンペーン価格・割引価格を設定する場合は、それぞれのページ上で明示します。

(例)30日パス:税込 980円(実際の価格に合わせて調整します)

商品代金以外の必要料金

  • インターネット接続料金、通信費(ご利用の回線事業者・プロバイダによって異なります)
  • 銀行振込等を利用される場合の振込手数料(お客様負担)

代金の支払方法

今後導入予定の決済手段の例:

  • クレジットカード決済
  • オンライン決済サービス(決済代行サービス経由の決済など)

実際に利用する決済手段・利用可能ブランド等については、決済導入後に決済画面および案内ページに明記します。

代金の支払時期

クレジットカード決済・オンライン決済の場合:ご購入手続き時に即時決済されます。
その他の支払方法を提供する場合は、その支払時期を各案内ページに明記します。

サービス提供の時期

即時提供型のオンラインサービスのため、決済完了後すぐに、マイページへのログインまたは対象コースへのアクセスが可能になります。
システムの都合により即時の反映が難しい場合でも、原則として24時間以内に反映されるよう対応します。

動作環境

本サービスの利用には、以下の環境を推奨します。

  • インターネットに接続された PC / タブレット / スマートフォン
  • 最新バージョンの以下のいずれかのブラウザ
    • Google Chrome
    • Microsoft Edge
    • Safari
  • 音声付きコンテンツを利用する場合は、スピーカーまたはイヤホン・ヘッドホン

より詳しい推奨環境は、別途「ご利用ガイド」ページ等で案内することを想定しています。

返品・キャンセルについて(デジタルコンテンツ)

本サービスは、オンラインで提供されるデジタルコンテンツ・会員制サービスであり、その性質上、お支払い完了後のキャンセル・返金は原則としてお受けしておりません。

ただし、当サイト側のシステム不具合その他当方の責に帰すべき事由により、サービスの提供が著しく困難な場合には、個別に状況を確認のうえ、返金または利用期間の延長等、適切な方法で対応いたします。

返金・キャンセルに関する詳細な条件は、別途「返金ポリシー」ページに定めます。

中途解約・自動更新について

現在、月額課金・自動更新型のサービスは提供していません。
将来、定期課金サービスを提供する場合は、契約期間・解約方法・更新タイミング・最終支払日などの条件を、対象サービスの申込ページおよび本ページに明示します。

提供地域

基本的には、インターネットに接続可能な環境があれば、国や地域を問わずご利用いただけます。
ただし、ご利用の国・地域の法令や決済サービスの制限等により、一部の機能や決済方法をご利用いただけない場合があります。

表現および商品に関する注意書き

本サイトで提供する学習コンテンツは、日本語能力の向上をサポートすることを目的としていますが、学習効果や各種試験の合格等を保証するものではありません。
学習の進捗や成果は、学習時間や学習方法など、お客様ご自身の状況により個人差があります。

クーリング・オフについて

本サービスは、インターネットを通じて提供されるデジタルコンテンツ・役務提供であり、特定商取引法上のクーリング・オフ制度の対象外です。
ただし、法令によりクーリング・オフが認められる場合は、この限りではありません。

特別な販売条件・提供条件

不正利用と判断される行為(不正アクセス、複数人でのアカウント共有、第三者への譲渡など)が確認された場合、利用規約に基づき、アカウント停止等の措置を講じることがあります。

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